G-オンデック7360

1何が起きたか

会社の通期営業利益予想

1.9億円

予想に対する進み具合

116%

2なぜ検出したのか

売上が増えただけでなく、売上に対する本業のもうけの割合（営業利益率）が-38.4%から19.6%へ大きく改善しました。さらに、会社が出している通期の営業利益予想1.9億円に対し、すでに116%まで進んでいます。ただし会社は予想を変更しておらず、この数字が今後どう扱われるかは材料からは分かりません。

• 利益率が改善+3

  第3四半期までの累計の営業利益率が -38.4% → 19.6%（+58.0ポイント）。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。

• 赤字から黒字に転換+2

  営業利益が -2.2億円 → 2.2億円。前年同期の赤字から黒字になりました。

会社の説明から読み取れる要因

• 成約件数が17件（前年は15件）に増えました。
• 大型案件が成約し、1件あたりの平均報酬が上がりました。
• 売上が倍増する一方、販売費及び一般管理費（人件費や営業費など）は4.2億円から3.9億円へ減り、利益が出やすくなりました。
• 売上総利益（売上から直接の原価を引いたもうけ）が2.0億円から6.2億円へ増えました。

3市場はすでに気づいていないか

4予想が外れるとしたら

• M&Aは1件ごとの金額が大きいため、成約のタイミングがずれると、四半期ごとの業績が大きく振れる可能性があります。
• 新規に仕事を受ける件数が55件（前年は63件）と減っています。今後の成約につながる案件が減ると、売上の勢いが続かない可能性があります。
• M&A市場では不適切な営業や買い手によるトラブルが問題になっており、規制やルールが厳しくなると事業に影響する可能性があります。
• 賞与引当金（将来払うボーナスの見込み額）が大きく増えており、今後の費用負担が重くなる可能性があります。

反対材料・気をつける点

• 大型案件の成約が売上を押し上げたため、その分は毎回起きるとは限りません。
• 比べている前年同期は赤字で水準が低く、増加率が大きく見えやすい点に注意が必要です。
• 通期予想の116%まで進んだのに会社は予想を変えていません。第4四半期の見通しが慎重なのか、単に未修正なのかは材料からは分かりません。

5何が起きたら見直すか

• 次の決算で、新規受託件数の減少が続き、成約件数も減ってきたとき。
• 会社が通期の業績予想を修正し、その内容が現在の数字と大きく食い違うとき。
• 売上が戻っても、営業利益率が19.6%から大きく下がってきたとき。

6検出後の成績

うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始：2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。