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2026-10-15 15:30 発表・第2四半期累計
G-マーキュリー5025
売上1割増で、本業のもうけが約1.8倍に
検出の強さ (理由の重みの合計 4。売買のおすすめ度ではありません)
2026年3月〜8月の売上高は約8.7億円で、前年同期より約10%増えました。本業のもうけ(営業利益)は約0.5億円から約0.9億円へと、約1.8倍に増えています。売上100円あたりに残る本業のもうけも、6.1円から9.7円に上がりました。
1何が起きたか
| 前年同期 | 今回 | 変化 | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 7.9億円 | 8.7億円 | +10.4% |
| 営業利益本業のもうけ | 0.5億円 | 0.8億円 | +77.1% |
| 営業利益率売上のうち本業で残る割合 | 6.1% | 9.7% | +3.7pt |
- 会社の通期営業利益予想
- 1.6億円
- 予想に対する進み具合
- 53%前年同時期 65%
2なぜ検出したのか
売上が増えただけでなく、売上の伸びよりも利益の伸びのほうがずっと大きいためです。売上は+10%ほどでも、営業利益は+77〜78%でした(開示の数字では+78.1%)。ただし、通期予想に対する利益の進み具合は53%で、前年同時期の65%より低くなっています。この点は、通期予想を見るときに分けて考える必要があります。
- 利益率が改善+2
第2四半期までの累計の営業利益率が 6.1% → 9.7%(+3.7ポイント)。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。
- 利益が売上より大きく伸びた+2
売上 +10.4% に対して営業利益 +77.1%。売上の伸び以上に利益が増える状態です。
会社の説明から読み取れる要因
- 主力のSaaS型サービス「マンションサマリ」で、2026年4月に料金体系を新しくしたことも後押しし、毎月の継続収入(MRR)が増えたと会社は説明しています
- 第2四半期も契約の拡大が続き、MRRは高い水準を保っていると会社は説明しています
- Web広告の運用や不動産メディアとの協業による広告販売が、第1四半期からさらに伸びたと会社は説明しています
- 売上原価の増加(約+5%)や販売管理費の増加(約+8%)が、売上の伸び(約+10%)より小さく収まりました
3市場はすでに気づいていないか
発表後の取引待ち 発表のあと、まだ取引が行われていません。次の取引日のあとに、株価の反応(TOPIX との差)を表示します。
4予想が外れるとしたら
- 新築マンションの販売価格は高止まりしています。マンション販売が落ち込むと、顧客である事業者の広告費や契約数に影響する可能性があります
- 広告販売は景気や顧客の予算に左右されやすく、今の伸びが続くとは限りません
- 新料金体系の効果が一巡すると、MRRの伸びが鈍る可能性があります
- 中東情勢や金融市場の変動など、会社自身が「先行き不透明」と述べる環境の悪化が影響する可能性があります
反対材料・気をつける点
- 減価償却費(過去に買った設備やソフトの費用を分けて計上するもの)が、前年の約3,584万円から約1,837万円へほぼ半分になっています。これが利益を押し上げた部分があるかもしれません。この点について、材料には会社の説明がなく、はっきりしません
- 売上・利益の金額が小さい会社です。1億円に満たない利益なので、少しの費用や売上の変化でも利益率が大きく動きやすい点に注意が必要です
- 通期の営業利益予想(約1.6億円)に対する進み具合は53%で、前年同時期の65%より低くなっています。会社は同日に通期予想を修正したと述べていますが、修正の中身は材料にないため、この予想が修正前か修正後かは分かりません
5何が起きたら見直すか
- 次の四半期で売上の伸びが鈍り、営業利益率が今回の9.7%を下回ったとき
- MRR(毎月の継続収入)が減少に転じたと会社が説明したとき
- 通期の業績予想がさらに修正されたり、利益の進み具合がさらに低下したりしたとき
6検出後の成績
記録を始めたところ 発表の翌取引日の終値を起点に、1週間・1か月・3か月・6か月・1年後の成績(市場全体との差)を記録します。
うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始:2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。
用語
- 営業利益
- 本業で稼いだもうけ。売上から、原価や人件費などの費用を引いたものです
- 営業利益率
- 売上100円のうち、本業のもうけとして何円残るかを表す割合です
- MRR
- 毎月決まって入ってくる継続収入のこと。月額課金サービスの規模を見る目安です
- SaaS
- ソフトをインターネット経由で月額などの料金で使うサービスのことです
- 減価償却費
- 設備やソフトなど、買ったものの代金を何年かに分けて費用にする仕組みです。実際にその期にお金が出ていくわけではありません
元の資料
- 2027年2月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(非連結)2026-10-15 15:30
資料は TDnet にあり、掲載は発表から約1か月です。説明文は AI が会社の資料をもとに作成しました(作成済み)。検出:2026-10-15 20:32(ルール v0.1)